地震に強い制震構法が標準であるべきです

30年で東南海地震が来ると言われて久しくなります。

しかし、地震が無くなったわけではありません。

むしろその地震エネルギーがたまり続けていますので、

東南海地震が遅くなるほど、地震が大きくなります。

 

地震対策には、耐震工法制震工法という2つのアプローチがありますが、

それぞれは地震に対する対応方法が異なり、

住宅の安全性や居住者の安心感に大きな影響を与えます。

これらの工法の特徴を理解することは、地震に強い家づくりを実現するために重要です。

耐震工法

耐震工法は、建物が地震の力に耐えられるように設計する方法です。

耐震工法を採用した建物は、地震の揺れを受け止め、耐えることを目的にしており、

主に建物の構造強度を高めることに注力しています。

具体的には、外壁の耐力壁以外に筋交を多く配したり、

強度の高い金物を多用して、建物の骨組みを強化することで

耐震等級を高くすることで、耐震工法ができます。

そのため、耐震工法は地震が発生した場合、

建物が壊れないようにすることが重要な目的となっています。

しかし、耐震工法には揺れそのものを抑える機能がありません。

その結果、建物自体が大きく揺れることになります。

地震による揺れはそのまま家全体に伝わり、

建物の固有振動数が近くなると、共振により、

さらに揺れが増大します。

これにより、居住者が揺れを強く感じることになり、精神的な不安や

ストレスが増すことがあります。

また、震度が大きくなるほど建物にかかる負担も大きく、

極端な場合には耐震構造でも震度が強すぎると部分的に

大きく損傷を受けるリスクも考えられます。

<地震で建物の揺れが家族にダメージ:耐震工法>

制震工法

制震工法は、地震の揺れを吸収・減衰させる技術を利用した建築方法です。

この工法では、建物内に「制震ダンパー」や「オイルダンパー」、

または「積層ゴム」などを使って、地震のエネルギーを吸収する

システムを導入します。

ダンパーが地震の力を吸収することで、

建物全体の揺れを大幅に減らすことができます。

これにより、揺れが小さく抑えられ、居住者が感じる揺れの強さも

軽減されます。

制震工法の最大のメリットは、建物の揺れ自体を抑えることができる点。

つまり、建物が揺れてもその揺れの幅を小さくするため、

住人が地震による揺れを感じることが少なく、心の安心感が大きく向上します。

また、制震構造は、揺れが抑えられることによって

建物自体への負荷も軽減され、その結果、長期的な耐久性の向上にも

寄与します。

地震の規模が大きくなるほど、この抑制効果が重要となり、

大規模な地震が起きた際にも、制震工法を取り入れた建物の方が

安全であると言えます。

特に、都市部や地震多発地域では、制震工法の導入が住宅の安全性を

大きく高めることが街全体の安全性が高まりますになります。

<揺れが少ない家のほうが地震に強い>

耐震工法と制震工法の違い

要するに、耐震工法は建物自体の強度を高めて地震の揺れに耐えることを

目指し、建物が揺れ続けるため、居住者がその揺れを感じることになります。

一方で、制震工法はその揺れを吸収し、減らすことで、

居住者が感じる揺れを小さくし、精神的・肉体的な負担を軽減します。

地震による揺れを最小限に抑え、安心して過ごせる住環境を提供する点で、

制震工法の方がより「安全」と言えるのです。

現代の住宅において、単に建物が「耐える」だけでなく、

住まい手にとって快適で安全な暮らしを提供するためには、

制震工法の採用が特に重要と家ます。

地震大国である日本においては、制震工法を取り入れることで、

地震の揺れに対する不安を大きく軽減することができ、

長期的に安定した住まいを提供できるでしょう。

ところで、国は耐震等級を上げることだけを喧伝しており、

制震構法は薦めていません。

それは、制震構法が普及していないためです。

 

耐震等級の高いほうが倒れた!!予想外の国の大失敗の振動実験の結果>

弊社ランドマークは、独特な制震構法の一種、減震ベース工法を採用して

揺れが少なく地震に強い家を建てることを標準としています。

地震に強い制震構法<減震ベース工法>をぜひご採用し、

家にもご家族にもダメージが少なく、強くて快適な家をお建てください。

<地震に強い制震構法はこちら>