■■【今回のご質問にお答えのコーナー】■■ 家は高くなりすぎた、省エネや耐震が本当に行きすぎた
こんにちは！
家づくりを検討される皆さまから寄せられる質問にお答えするこのコーナー。
今回もお悩みにお応えしていきます！
奈良で注文住宅をご検討の方はぜひ参考にしてみてくださいね。
家は高くなりすぎた、省エネや耐震が本当に行きすぎた
近年、住宅価格の上昇が顕著であり、
その主な要因として省エネ性能や耐震性能の向上が挙げられます。
これらの性能向上は、住まいの安全性や快適性を高めるために重要ですが、
過度な基準の適用やコスト増加が家づくりに与える影響について
考える必要があります。
省エネ基準の義務化とコスト増加
2025年4月から、すべての新築住宅において省エネ基準への適合が義務化されます。
具体的には、断熱等級4以上、一次エネルギー消費量等級4以上を満たす必要があります。
これにより、断熱材の追加や高性能な設備の導入が求められ、
建築コストの上昇が予想されます。
国土交通省の試算によれば、省エネ基準に適合させるための追加コストは、
建設費の約1.3～4.0％とされていますが実際はもっと高くなっています。
しかし、先進国の中で、これほどまでに厳格な省エネ基準を義務化し、
建築コストを押し上げているのは日本だけです。
他国では、コストと効果のバランスを考慮した柔軟な基準が採用されています。
このような状況は、家を持つことを望む若い世代にとって、
大きな負担となっています。
耐震から制震へのシフトとコスト
日本は地震大国であり、耐震性能の確保は重要です。
従来の耐震構造は、建物自体を強化することで地震に耐える設計ですが、
これには多大なコストがかかります。
一方、制震工法は、建物に制震ダンパーを設置し、
地震の揺れを吸収・軽減することで、建物へのダメージを抑えます。
これが一般的な制震工法ですが、ランドマークはもっと良い減震工法が標準です。
新築時に制震ダンパーを導入する場合、1棟あたり50万～100万円の追加費用で済み、
耐震補強に比べてコストパフォーマンスに優れています。
さらに、2025年4月からは、耐震に関する手続き費用が増加する見込みです。
これにより、建築コストがさらに上昇する可能性があります。
このような状況下で、制震工法の採用は、
コストを抑えつつ安全性を確保する有効な手段となります。
適切なバランスを求めて
省エネや耐震性能の向上は、住まいの安全性や快適性を高めるために重要です。
しかし、過度な基準の適用やそれに伴うコスト増加は、
家を持つことを望む人々にとって大きな負担となります。
本当に必要な性能を見極め、コストとのバランスを考慮した家づくりが求められます。
ランドマークでは、省エネや耐震性能を確保しつつ、
過度なコスト増加を避けるための提案を行っています。
お客様のニーズに合わせた最適なプランをご提供いたしますので、
ぜひご相談ください。
奈良で理想の家を建てたい方は、ぜひランドマークにご相談ください。
次回の【お答えのコーナー】もどうぞお楽しみに！
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