ランドマークに地盤ネットの方が説明にお越しいただきました
奈良県で注文住宅、一戸建て、分譲住宅などを建てるランドマークです。
大工さん（工務店）との「直接契約」の仕組みを奈良県の施主様に提供できる立場、
単なる住宅会社でない一級建築士であることが、お客さまの価値になります。
このたび、その仕組みのひとつ、地盤の調査・判定・施工について、
価値の高い調査会社の「地盤ネット株式会社」から、説明にお越しいただきました。
担当の営業本部勝野様が熱く語っていただいています。
住宅建築を生業にする人が、常に疑問に、問題に思ってることがあります。
住宅を建てる際に、その敷地の地盤の構造上の種類や支持力を調査して、
しっかり強い地盤であれば、
「直接基礎」にあたる「布基礎」や、やや補強した「べた基礎」という工法をとります。
しかし、地盤の支持層が深い場合、２ｍの深さや５ｍの深さまでやわらかい場合は、
「柱状改良杭」などの補強工事をしてから、「べた基礎」などの基礎工事をします。
その補強が必要か否かは、「地盤調査とその判定」で決まります。
ここに、問題があるのです。
実は、今まで、地盤補強が必要か調査・判定するのは、地盤補強業者だったのです。
つまり、工事をする人が工事が必要かどうか、その工事量がどうかを判定をしていて、
地盤調査結果報告と併せて、見積もりが上がり、住宅会社はそれに従い、
お客さまに地盤補強の工事費を請求するのです。
私が、長年の経験で言いますと、それほど、補強が必要なのかなと思う報告が多々あり
ました。
この地盤ネット社のパンフレットでは、補強工事は、８３％不要とのことです。
約２０年前以前に多かった布基礎は５トン／㎡必要で、若干の補強をしても３トン／㎡が
必要でした。その分、工事費は安かったですが、
ランドマークの家では、いまや、べた基礎を最低限必要と施工していまして、
べた基礎より、やや工事費が高くはなりますが、必ずしも地盤補強工事は必要では
ありません。
建物の自重と １ ・ ２階の積載過重を合計すると、１．２～１．５トン／㎡くらいです。
このことから、２トン／㎡以上の支持力があると十分に家を支えられますので、
今までのように、５トン／㎡の支持力がなくても建物には問題ありません。
また、支持力ではなく、最悪の場合の検討として、 「浮力」 の検討もあります。
（通常は設計に、この浮力の検討はしませんが）
私の設計する「べた基礎」は、建物全体を「コンクリートの船」にし、建物を支えますので、
最悪、液状化しても家が沈むかどうかを考えると、建物の排除した土による浮力が大体
１．５～２トン／㎡になりますので、 「べた基礎」 にする限り、地震で沈むことはありません。
ただ、傾斜地の分譲地など、敷地が一様に弱くなく、一部が硬い場合は、
「不同沈下」という現象で、建物全体が傾きます。
こういった地盤の状況を勘案した判断では、従来の業者の施工は、
かなり過剰設計に基づいていたといえると、常々考えていました。
そこに、地盤ネット社が彗星のごとく現れたのです。
地盤ネット社は、みずから施工をせず、地盤調査と、判定をするだけなんです。
その 「立ち位置」 に価値があります。
そのため、必要以上の工事の判定はでないからこそ、
パンフレットにあるように、８３％は 「地盤補強不要」 ということになるのです。
必要の無い地盤補強工事費を建築主様にご負担いただいていた例は多々あったように
思います。
片や、住宅瑕疵担保履行法により、１０年の瑕疵保険が義務付けられていて、
この保険をかける際に、地盤補強が必要で、調査した会社が、その地盤補強工事を
受注しています。
渡すは、地盤調査とその判定結果は尊重しますが、胴一業者が施工をするのは、
お客さま目線からは納得のしにくいものといえます。
その意味から、地盤ネット社の行う「第三者の立場」の調査は合理的で、
他社の調査した結果での、判定も行っています。
言わば「セカンドオピニオン」で、お医者さんでもそうですね、
納得がいかない場合は、他のお医者さんに診てもらう方も多いと思います。
この会社は、ただ、工事費が安くなる判定だけではありません。
それだけでしたら不安ですね。
「地盤補償」 もセットになっています。初期２０年の補償ですが、延長も可能です。
さきほどの、「不同沈下」については、奇しくも同社のパンフに書かれています。
せっかく杭を施工しても、施工が不十分では、逆に建物が傾く場合もあり、
最悪は、杭を緊結（杭頭処理）をきっちりして、その重みで建物を地下に引っ張る場合も
あり、ネガティブフリクションと言います。
もともと、構造系の建築士の私にとって、地盤補強には疑問をもっていますので、
お客さまの生活者目線での家造りを進めたいと思っています。
安心してお任せください。
