■■【今回のご質問にお答えのコーナー】■■ 巨大地震の兆候と減震ベース住宅対策
こんにちは！
今回も、お悩みにお応えしていきます！
奈良で注文住宅をご検討の方はぜひ参考にしてみてくださいね。
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巨大地震の兆候と減震ベース住宅対策
奈良県で一戸建ての注文住宅を検討している子育て世帯の皆さまにとって、
南海トラフ巨大地震（特に東南海地震）のリスクは大きな不安材料ではないでしょうか。
政府の推計では、今後30年以内に南海トラフ沿いでマグニチュード8～9クラスの
巨大地震が発生する確率は70～80％にも上るとされています。
昭和に発生した東南海地震・南海地震から約80年が経過し、
専門家も「切迫性が高い状態」にあると指摘しています。
こうした中、「地震大国」日本で家づくりをする私たちは何を知り、
どう備えればよいのでしょうか。
本記事では、近年観測されているスロースリップ現象や地盤沈下の情報をもとに、
巨大地震発生が近いとされる兆候を科学的背景とともに解説します。
さらに、子育て世代が安心して暮らせる住まいを実現するために、
奈良県橿原市の設計事務所ランドマーク社が採用している「減震ベース」技術による
住宅対策について、その効果とメリットを構造面・生活面の両方からご紹介します。
真剣なトーンでお伝えしつつ、家族を守るあたたかな家づくりのヒントになれば幸いです。
南海トラフ巨大地震とは？奈良県にも迫る地震リスク
まず、南海トラフ巨大地震について押さえておきましょう。
南海トラフ巨大地震とは、静岡県沖から九州沖に延びる南海トラフ沿いで
繰り返し発生してきた超巨大地震のことで、過去には1944年にマグニチュード8.0の東南海地震、
1946年にM8.0の南海地震が連続して起きています。
これらが連動型で発生すると想定マグニチュードは最大9クラスにもなり、
広範囲に甚大な被害をもたらすとされています。
政府はこの南海トラフ巨大地震について、30年以内発生確率を「80％程度」と
公表しており（2013年の60～70％から引き上げ）、
日本列島で最も発生が懸念される巨大災害の一つです。
奈良県は内陸に位置し津波の心配はないものの、決して安全圏ではありません。
奈良盆地など地盤の柔らかい地域では液状化の恐れが指摘されていますし、
県内にも活断層が点在するため直下型地震のリスクも抱えています。
さらに南海トラフ巨大地震発生後は広域的に強い揺れが襲い、余震も繰り返し起こる可能性があります。
実際、奈良県内でも阪神・淡路大震災（M7.3）の際には震度5強の揺れを観測し、
大きな被害が出ました。
南海トラフ巨大地震が発生すれば、その規模は阪神大震災をはるかに上回ると予想されています。
大切な家族の命と暮らしを守るために、
奈良県でマイホームを建てる際には地震への備えが欠かせません。
スロースリップ現象が示す巨大地震の兆候
近年、巨大地震の**「前兆現象」として注目されているのが「スロースリップ現象」です。
スロースリップとはその名の通り、プレート境界の断層面がゆっくり滑る現象のことです。
通常の地震は岩盤に蓄えられたひずみエネルギーが一気に解放されるため強い揺れを感じますが、
スロースリップでは断層が数日から数ヶ月という非常に長い時間をかけて
じわじわとズレ動くため、人間が感じるような揺れは起きません。
言い換えれば「気付かない地震」**ですが、GPSや傾斜計で捉えられるわずかな地殻変動や、
低周波の微弱な地震動（低周波地震・微動）が発生します。
注目すべきは、このスロースリップが巨大地震と関連する可能性です。
実際、2011年の東日本大震災（M9.0）の2日前に起きたM7.3の大きな前震の後、
震源域周辺でスロースリップが発生し、本震の震源域に向かって滑りが広がっていった
ことが分かっています。
また、東日本大震災の約1ヶ月前の2月頃から断続的にスロースリップが起こっていたこ
とも後になって判明しており、このことから「スロースリップと本震は一連の現象ではないか」
と指摘する専門家もいます。
海洋研究開発機構の堀高峰氏らのシミュレーション研究でも、
マグニチュード6クラスの地震が引き金となってスロースリップの領域が徐々に拡大し、
最終的に巨大地震に繋がるケースがあることが確認されています。
つまり、普段は静かに進行するスロースリップですが、
状況によっては大地震の引き金や前触れになり得るということです。
では私たちの住む西日本、南海トラフ周辺ではどうでしょうか。
実は紀伊半島や四国の地下でもスロースリップ（ゆっくり地震）が繰り返し発生
していることが近年の研究で明らかになっています。
例えば、気象庁の観測では2023年4月にも紀伊半島中部や四国西部で
数日間にわたる短期的なゆっくりすべり（深部低周波地震群発）が発生したことが報告されています。
さらに、海底のボーリング孔に高精度センサーを設置してプレートの動きを常時監視する最先端の研究では、
南海トラフ周辺の複数地点で非常にゆっくりとしたスロースリップが周期的に起きている
ことが突き止められました。
中でも2020年12月から2021年1月にかけて観測史上最大規模のスロースリップが発生した
ことが確認されており、研究者たちは「この地域が巨大地震に向けてどのように変動しているのか
理解する手がかりになるのでは」と期待を寄せています。
スロースリップそのものは被害を直接もたらす現象ではありません。
しかし、プレート境界でゆっくりと進行するこの“見えない地震”は、
ひずみエネルギーの蓄積過程や放出パターンを知る上で重要なカギです。
現在、気象庁や防災科学技術研究所などの機関が全国の地殻変動データや微動データを監視し、
南海トラフ巨大地震の前兆となり得るスロースリップの異常発生がないか注意深く見守っています。
**「特段の変化は観測されず」**という公式発表が続いているものの、
私たちとしては日頃から最新情報に関心を払い、いざという時に備えておくことが大切です。
地盤沈下からわかるプレートの動きとひずみの蓄積
スロースリップと並んで注目される兆候に、
地盤沈下（地盤沈降）の観測があります。南海トラフ巨大地震の震源域付近では、
プレートの沈み込みに伴って陸側の地盤がゆっくりと沈降したり隆起したりする
長期的な地殻変動が記録されています。
気象庁のGNSS（GPS）観測によると、静岡県の御前崎、高知県の室戸岬、
そして和歌山県の潮岬といった南海トラフ沿いの要所において、ここ数年長期的な沈降傾向が継続している
ことが報告されています。
この沈降現象自体はフィリピン海プレートが陸のプレートの下に沈み込んでいることで生じるひずみの蓄積に伴う現象であり、
現段階で特に大きな変化は見られていません。
しかし言い換えれば、プレート境界がしっかりと噛み合ってロックされているために陸側が引きずり込まれ、
地表面がじわじわと沈み込むほどのエネルギーが溜まり続けていることを意味します。
地盤の沈降や隆起は、過去の巨大地震でも確認されてきました。
例えば1944年の東南海地震の際には、震源に近い静岡県西部で地震直前にわずかな隆起が観測
されていたとの報告もあります。
しかし当時は観測網が限られていたため確証は得られず、
現在では継続的な高精度観測によってこうした地殻変動をリアルタイムで追跡できるようになりました。
南海トラフ巨大地震についても、政府は地震発生の可能性が平常時より高まったと判断される
**「特段の地殻変動」（※大規模なスロースリップ等）が検知された場合、
「南海トラフ地震臨時情報（巨大地震警戒・注意）」を発表する仕組みを整えています。
実際、2024年8月には宮崎県沖で震度6弱の地震が発生した際、
初めて南海トラフ地震に関する臨時情報（調査中）が発表され、大きな話題となりました。
結果的にこのケースでは南海トラフ固有の異常は確認されず1週間後に「特段の変化なし」と判断されましたが、
私たちは地盤の沈み込みといった足元の変化にも注意を向ける必要がある**でしょう。
以上のように、スロースリップ現象や地盤沈下のデータは「地震が近いかも知れない」というサインを
私たちに与えてくれます。
ただし重要なのは、これらの兆候に過度に怯えるのではなく、正しく理解して備えることです。
常に最新の情報にアンテナを張りつつ、「では具体的に自分たちの暮らしをどう守るか？」
という視点に立って行動することが肝心です。
巨大地震そのものを止めることはできませんが、住まいの対策によって被害を軽減し、
家族の安全を守ることは可能です。
それでは次に、子育て世帯が安心して暮らせる家づくりのポイントとなる住宅の地震対策について見ていきましょう。
地震に強い家づくりのポイント：耐震から制震へ
日本の住宅の地震対策としては一般に耐震・制震・免震の三つの工法があります。
耐震は建物自体を頑丈に強化して揺れに「耐える」考え方、
免震は建物と基礎を切り離し間に免震装置（ゴムやダンパー）を入れて地震の力を直接建物に伝えないようにする工法、
そして制震は建物内部や基礎部分に制震装置を設置し建物の揺れを吸収・緩和する工法です。
奈良県のように木造住宅が多い地域では、まずは建築基準法に定められた耐震等級を満たすことが大前提ですが、
さらに一歩進んだ対策として**「揺れ自体を減らす」**制震の考え方が注目されています。
特に子育て世帯にとって、大地震後に建物が倒壊しないことはもちろん、
室内の家具転倒やガラス破損など生活空間の安全も重要です。
耐震構造で建物が無事でも、室内がめちゃくちゃになってしまっては安心して暮らせません。
その点、制震工法は建物に入力する地震エネルギー自体を減衰させるため、
建物の損傷リスクだけでなく室内の被害も大幅に軽減できるメリットがあります。
実際、制震装置を取り入れた住宅では、
同じ揺れでも耐震構造の家に比べて家具の転倒や内部損壊が格段に少ないとの実験結果が報告されています。
大地震の後でも家族が安全に過ごせる空間を確保するために、
これからの家づくりでは制震による揺れの低減が大きなカギになると言えるでしょう。
ランドマーク社の「減震ベース」技術とは？
こうした背景を受け、奈良県橿原市の設計事務所ランドマークでは
**「減震ベース工法」という先進的な制震技術を標準採用しています。
減震ベース工法とは、住宅の基礎と建物（土台）との間に特殊なすべり支承装置を設置する工法です。
基礎の上にステンレス製の摩擦滑り板（プレート）を敷き、その上に建物の土台を据え付けます。
平常時はボルトで一定の固定がされていますが、大きな地震時には土台がプレート上を滑るように動き、
地震エネルギーを摩擦で吸収しながら揺れを減衰させる仕組みです。
言わば建物と地盤の間に「すべりの余裕」**を持たせることで、
地震の激しい加速度を和らげブレーキをかける構造になっています。
ランドマーク社が採用する減震ベースは、阪神淡路大震災級の巨大地震を想定した振動実験でも
その効果が実証されています。
実験では震度5～6程度の中規模地震から効果を発揮し、建物の揺れを最大60～70％も低減できることが
確認されました。
他社の同様な減震ベース工法の試験でも、300～800ガルもの加速度低減が記録されており、
これは建物にかかる力を半分以下にまで軽減できることを意味します。
減震ベースは繰り返しの余震に対しても効果が落ちない設計で、
一度設置してしまえばメンテナンスフリー（交換不要）で半永久的に機能する点も大きな魅力です。
さらに特筆すべきは、減震ベース工法が木造住宅に適した合理的な対策であることです。
木造は建物重量が比較的軽く、鉄筋コンクリート造に比べ揺れやすい反面、
耐震補強ばかり重ねると構造が硬くなりすぎてかえって地震動のエネルギーを受け止めてしまいます。
実験でも、耐震等級を上げすぎた家より適度なしなやかさを持つ家の方が倒壊しにくい
という意外な結果も報告されています。
減震ベースはまさに**「固くしすぎず、揺れをいなす」**という木造住宅に最適な思想で設計されており、
地盤に建物をしっかり固定しつつ必要以上に剛 にしないことで衝撃を分散させ、
建物と中の人を同時に守る革新的な工法なのです。
減震ベース工法のメリット：家族に安心・快適な暮らしを
減震ベースの導入によるメリットを、構造面と生活面の両面から整理してみましょう。
①構造面のメリット: 減震ベースによって地震の揺れそのものが大幅に減衰されるため、
建物躯体へのダメージが格段に少なくなります。
柱や梁の破断、壁の亀裂といった深刻な損傷リスクが低減し、
地震後も建物の構造安全性が確保されやすくなります。
また前述のように家具の転倒防止にも有効で、実際にランドマークで減震ベースを採用した橿原市I様邸では、
近年起きた地震でも地震があったこと自体を感じなかったとの報告がありました。
家が壊れないだけでなく、内部空間も被害が少なければ、
避難所ではなく自宅で安全に生活を続けられる可能性が高まります。
それは大きな安心材料と言えるでしょう。
②生活面のメリット: 子育て世帯にとって、家の耐震性能は日々の安心感にも直結します。
減震ベース工法の家では、「揺れへの恐怖心が和らぎ、
精神的な負担が減った」という声が多く聞かれます。
例えば共働きで日中留守にすることが多い奈良市Y様邸では、減震ベースを導入したことで
**「留守中に地震が来ても安心していられるようになった」と大変満足いただいています。
また、小さなお子さんがいるご家庭では、大地震時に赤ちゃんや子どもをどう守るか心配ですよね。
葛城市K様の二世帯住宅では、お孫さん（赤ちゃん）の安全を第一に考え、
減震ベースと高断熱遮熱工法を組み合わせることで「安心・快適な住まい」を実現**されました。
このように減震ベースは、万一の揺れから家族の命を守る保険であると同時に、
日常の安心感を高めてくれる技術なのです。
③経済面のメリット: 高度な免震構造や制震ダンパーはコストが心配…という方もご安心ください。
減震ベース工法は構造がシンプルで施工も容易なため、
一般的な免震工法に比べて大幅に工事費を抑えられる点も魅力です。
たとえば、従来の免震装置を設置するには基礎と建物を完全に分離する大掛かりな工事が必要で、
一戸建て住宅では追加で200～300万円程度の費用負担が発生するのが一般的です。
一方、減震ベースは摩擦プレートを挟むだけのため施工が簡便で、
ランドマークでも「効果が高く工事費が安い画期的な工法」として採用し
建築費にほとんど負担をかけず地震対策を実現しています。
高い耐震性能を意外とお得なコストで実装できるのは嬉しいポイントです。
経済的なゆとりを保ちながら、家族の安全という何物にも代えがたい価値を手に入れられる
減震ベース工法はまさに**「意外とお得で上質」**な地震対策と言えるでしょう。
奈良県で実現する家族に優しい安心のマイホーム
巨大地震の兆候と住まいの対策について、
スロースリップ現象や地盤沈下の科学的な背景から減震ベース工法による住宅のメリットまで見てきました。
南海トラフ巨大地震のリスクは奈良県に暮らす私たちにとって決して他人事ではなく、
現実に備えるべき課題です。
しかし必要以上に恐れることはありません。正しい知識に基づいた賢い備えさえあれば、
子育て世帯でも安心して暮らせる強くしなやかなマイホームを実現できます。
ランドマークでは、「耐震等級以上＋制震の家づくり」を掲げ、
減震ベース工法と特許遮熱工法を組み合わせた先進の住宅プランをご提案しています。
地震に強い家づくりは、家族の未来を守る大切な投資です。
この機会にぜひ一度、地元奈良県のプロとともに「地震に負けない一戸建て」について考えてみませんか。
私たち子育て世代が安心して笑顔で暮らせる上質でお得な家づくりを、一緒に実現していきましょう。
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